結婚式をする割合は？ナシ婚増加の理由と費用・年代別実態【2026】

婚姻届を役所に提出したあと、披露宴や挙式を行うべきか、それとも別の形を選ぶべきか——。人生の大きな節目において、婚礼のあり方をめぐる議論はかつてない転換点を迎えています。かつては「結婚すれば式を挙げるのが当たり前」と捉えられていた時代から、披露宴を行わない「ナシ婚」や「入籍のみ」、さらには「フォトウェディング」など、個々人の価値観に応じた選択肢が定着しました。

物価高や実質賃金の変動、ライフスタイルの多様化が加速する2026年現在、実際に結婚式を挙げるカップルはどれほどの割合に達しているのでしょうか。大手ブライダル関連調査の最新データをもとに、年代別の実施率の推移、挙式を行わない決断に至る決定的な理由、そして費用面のリアルな実態まで、多角的な取材データをもとに徹底検証します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：挙式・披露宴の実施率は約55〜60%で推移しており、コロナ禍前の約7割水準には戻らず、20代を中心に「式をしない」層が26%前後に急増している。
• 要点2：ナシ婚を選ぶ決定打は「300万円超におよぶ高額な費用負担」と「形式的な披露宴への気恥ずかしさ・人間関係の選別疲れ」という心理的障壁にある。
• 要点3：世間体重視から自分たち目線の「ふたり軸」へ価値観がシフトし、少人数結婚式やフォトウェディング（実施率約19%）などへの分散化が急速に定着している。

【2026年最新】結婚式をする割合はどれくらい？挙式・披露宴の実施率と推移

リクルートが毎年公表する『ゼクシィ 結婚トレンド調査』やマイナビウエディングによる『結婚・結婚式の実態調査』など、業界の主要な公認統計を追跡すると、婚礼業界の構造的な変化が明確に浮かび上がってきます。2020年から2022年にかけての感染症流行期に大きく落ち込んだ結婚式の実施率は、2023年に約59%、2024年以降は60%前後で推移しており、底を打ったもののコロナ前の7割弱という水準へは完全に戻っていません。

最新の市場調査において、結婚したカップル全体を対象に「挙式、披露宴・ウエディングパーティーのいずれかを実施したか」を尋ねたところ、全体における挙式・披露宴の実施率は約55%〜60%にとどまっています。その一方で、結婚式を一切行わずに婚姻届の提出だけで済ませる「入籍のみ」の層が約2割強を占め、記念写真の撮影のみを行う「フォトウェディング」を選択する割合も約19%へと急伸しています。

かつて昭和から平成にかけて定着していた「結婚＝大規模な挙式と披露宴」という暗黙の社会規範は崩れ去り、婚礼市場は「伝統的な披露宴」「家族・親族のみの少人数婚」「フォトウェディング」「完全なナシ婚」の4つに大きく分散しています。関係者の証言によると、「挙式を行うか否か」の二元論ではなく、「自分たちの予算と美意識にどの形態がフィットするか」を吟味する時代へと突入しています。

20代・30代で広がる意識の格差｜年代別の結婚式割合と「ナシ婚」急増の背景

結婚式をする・しないの境界線において、いま最も顕著な地殻変動が起きているのが20代の若年層です。調査統計の詳細データを年代別に分析すると、とりわけ20代における「結婚式をしない」と明言する層の割合は26.0%に達し、前年調査から5.6ポイントもの急増を記録しています。

従来の通説では「若い世代ほど結婚式に憧れを抱き、年齢が上がるにつれて形式へのこだわりが薄れる」と考えられてきました。しかし現在の実態は完全に逆転しつつあります。30代前半のカップルが「社会的な信用や両親への節目としての感謝」を動機に挙式を選ぶ傾向を維持しているのに対し、デジタルネイティブである20代は、コストパフォーマンスやタイパ（時間対効果）、そして経済的合理性をシビアに見極める傾向が際立っています。

その一方で、20代・30代を問わず「結婚式を挙げる」と決断したカップルに対してその理由を尋ねたところ、最多となったのは「一生に一度しか経験できないものだから（37.8%）」という回答でした。これに「親や親族に感謝を伝えたい」「パートナーを喜ばせたい」という動機が続きます。つまり、世間体や職場への義務感から式を挙げる層がほぼ淘汰され、「かけがえのない自己表現・人生の思い出」として自発的に価値を見出す層だけが式場に足を運んでいるという、若年層内部での明確な二極化が浮き彫りになっています。

なぜ挙げないのか？結婚式を挙げない決定的な理由とリアルな費用事情

挙式や披露宴を行わない、いわゆる「ナシ婚」を選択した人々は、具体的にどのような理由からその結論に至ったのでしょうか。WEBアンケートや各種意識調査の定性コメントを精査すると、そこには単なる金銭面だけではない、現代人特有の心理的葛藤が見て取れます。

結婚式を挙げない決定的な理由として、常に上位へ挙げられる主な要因は次の3点です。

第1の理由は、圧倒的な「金銭的負担の重さ」です。
ゼクシィ結婚トレンド調査などの最新データによると、挙式・披露宴にかかる結婚式の総額平均費用相場は約330万〜350万円となっています。招待客からのご祝儀（平均で約180万〜220万円程度）を差し引いたとしても、新郎新婦が手出しで工面しなければならない自己負担額は100万円〜150万円規模にのぼります。原材料費やエネルギー価格の上昇に伴い婚礼単価も高騰傾向にあり、将来の住宅購入資金や出産・育児費用、あるいは新婚旅行や資産形成への投資を優先したいと考える現実派カップルにとって、わずか半日のセレモニーに数百万円を投じることは極めてハードルの高い投資と映っています。

第2の理由は、「注目を浴びることへの気恥ずかしさ・演出への違和感」です。
「主役として高砂に座り、大勢の視線を浴びるのが苦痛」「お決まりのケーキカットや花嫁の手紙といった定番演出が自分の性格に合わない」という声は、SNSや掲示板でも頻繁に見受けられます。見世物のような形式主義を嫌い、静かにパートナーとの誓いを立てたいと望む内向型気質の人々にとって、従来の披露宴パッケージは心理的負荷が大きすぎるのが実情です。

第3の理由は、「人間関係の選別疲れと招待客への配慮」です。
かつての結婚式では招待人数の平均は70名〜80名規模が主流でしたが、直近では約45名〜50名前後まで縮小しています。人間関係が希薄化・細分化するなかで、「誰を呼び、誰を呼ばないか」という線引きに精神をすり減らすカップルが少なくありません。さらに、遠方からのゲストに対するお車代の工面や、土日を拘束し3万円のご祝儀を負担させること自体に申し訳なさを感じてしまうという、過剰な気遣いからナシ婚へ舵を切るケースも増えています。

【比較データ検証】挙式形態別の費用・招待人数・満足度の違い

結婚式を挙げるか迷っているカップルが客観的に判断できるよう、主要な4つの婚礼スタイルにおける最新の数値データと特徴を一覧表にまとめました。

【実態検証】利用者の生の声と現場目線で見えたリアル

実際に結婚式を行ったカップル、あるいはナシ婚を決断した当事者たちの生の声を取材すると、ネット上の画一的な言説とは異なるリアルな感情のグラデーションが見えてきます。

知恵袋やSNSなどのコミュニティにおいて、ナシ婚を選択した30代女性は手記のなかで次のように語っています。
「周囲からは『一生の後悔になるから絶対に式を挙げたほうがいい』と何度も言われました。しかし、夫と何度も話し合い、浮いた200万円を頭金にして中古マンションを購入。家具も自分たちの好きなもので揃えました。入籍から3年が経過した今でも、自分たちの判断は間違っていなかったと確信しています」

一方で、迷った末に挙式を決断した20代後半の男性からは、異なる視点の証言が得られました。
「準備期間中は見積もりが跳ね上がるたびに胃が痛くなり、妻とも何度も喧嘩をしました。しかし、当日になって普段は寡黙な父が涙を流して喜ぶ姿や、久しぶりに集まった友人たちの笑顔を見た瞬間、それまでのストレスがすべて吹き飛びました。あの光景をお金で買えたと思えば、300万円の出費は決して無駄ではありませんでした」

現場のウェディングプランナーは、最近の顧客心理の変化についてこう指摘します。
「以前は『親族からどう見られるか』『会社の上司に失礼がないか』という“他者軸”で見積もりを組む新郎新婦が大半でした。しかし現在の打ち合わせでは、最初から『私たちは本当にこの演出を望んでいるか？』というふたり軸の納得感を徹底して精査されます。不要な装飾や儀礼的な引き出物を削ぎ落とし、料理やおもてなしだけに予算を集中させる賢いカップルが主流です」

一般に知られていない盲点とネットの誤解｜「ナシ婚＝後悔する」の真偽

ブライダル関連の掲示板やWEBメディアで頻出するのが、「ナシ婚を選んだ人の○割が後悔している」という警告めいた言説です。しかし、この主張のデータソースを詳細に検証すると、一定の偏りや文脈の切り取りが存在することがわかります。

実際に行われた追跡調査を深掘りすると、ナシ婚で後悔を口にしている人々の大半は、「自分たちの意志で納得してナシ婚を選んだ人」ではありません。その真相は、「経済的な事情や親の反対、予期せぬ妊娠などの外的要因によって、本当は挙げたかったのに断念せざるを得なかった層」が後悔を抱いているという構造です。

最初から夫婦間で綿密な価値観のすり合わせを行い、「式を挙げない代わりに何にお金と時間を使うか」を明確に言語化していたカップルにおいては、年数が経過してもナシ婚に対する後悔の念は極めて低い数値を示しています。

もう一つの盲点は、「ナシ婚＝何もしない」という固定観念です。現在のトレンドは、従来の披露宴は行わないものの、「両家の親族だけでミシュラン星付きレストランで会食を開く」「新婚旅行を兼ねて沖縄や海外でロケーションフォトを撮影する」といったハイブリッド型の選択です。これにより、数万〜数十万円の出費で家族への感謝と記念写真の両方を手に入れ、世間体と合理性の双方をクリアする夫婦が急増しています。

【専門家分析】家族社会学と心理的バウンダリーから紐解く「ふたり軸」の選択

結婚式をする割合の低下やナシ婚の一般化は、単なる若者の金銭的困窮やブライダル離れという枠組みだけでは説明がつきません。家族社会学の視点から俯瞰すると、これは日本社会における「共同体儀礼の解体と自己決定権の確立」という歴史的プロセスの延長線上にあります。

昭和から平成前期の日本型雇用社会において、結婚式は「家と家の結合」を親族に示し、「一人前の社会人になった証」を勤務先の企業共同体にアピールするための社会的装置でした。そこでは親や上司の顔を立てることが最優先され、新郎新婦は儀式の演者に過ぎませんでした。

しかし、終身雇用の形骸化や個人の自立が進んだ2026年の日本において、職場の同僚や遠い親戚に見せるための結婚式は機能不全を起こしています。いま問われているのは、親や世間の過干渉から自分たちの人生を切り離す「健全な心理的バウンダリー（境界線）」の構築です。「親が恥をかくから式を挙げなさい」という前時代的な同調圧力に屈することなく、夫婦が対等なパートナーシップとして「自分たちのリソースをどこに配分すべきか」を主体的に選択できるかどうかが、その後の結婚生活の自立性を左右する試金石となっています。

【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準

数多くの婚礼現場と読者アンケートを検証してきた編集部として、結婚式を行うべきかどうかの明確な判断基準を提示します。

【結婚式（挙式・披露宴）を行うのに向いているカップル】

• 「人生の節目」を空間と演出でドラマチックに刻み、形として記憶に残したい人
• これまでお世話になった両親、親族、恩師、親しい友人に一堂に会してもらい、直接顔を見て感謝を伝えたい人
• 自己負担額（約100万〜150万円）を支払っても、当面の生活防衛資金や新生活の貯蓄に十分な余裕がある人

【ナシ婚・少人数婚・フォト婚を優先すべきカップル】

• 大勢の視線を集める演出や、儀礼的な社交辞令のやりとりに強い精神的ストレスを感じる人
• 今後の住宅購入、出産準備、自己投資や資産運用に資金を最優先で回したい現実派の人
• 職場関係や義理の知人を招待することに疑問を感じ、心から心を許せる相手（家族・親友）だけで濃密な時間を過ごしたい人

【結婚式をする割合】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：結婚式を挙げないと、後から親族関係にヒビが入ることはありますか？
A1：事後報告のみで済ませた場合、親世代の感情を害してトラブルに発展するケースは実在します。親世代にとって結婚式は「子育ての卒業式」という意味合いが強いためです。ナシ婚を選択する場合であっても、事前に「式は行わないが、その代わりに両家で特別な食事会を設けたい」「記念のフォトアルバムを贈りたい」と丁寧に意図を説明し、代替となるコミュニケーションを用意することで、良好な関係を保つことができます。

Q2：ご祝儀の総額で結婚式の費用は全額まかなえますか？
A2：一般的な披露宴において、ご祝儀だけで総額費用を100%相殺できるケースは稀です。招待人数やゲストの内訳にもよりますが、平均して総額の3〜4割程度は新郎新婦の自己負担（手出し）が発生します。見積もりの初期段階から「最終金額は最初の提示額から100万円ほど上がる」ことを前提に、手元資金のシミュレーションを行っておくことが不可欠です。

Q3：入籍から数年経ってから結婚式や写真撮影を行うのは不自然でしょうか？
A3：まったく不自然ではありません。最近では、入籍時はナシ婚を選んだものの、生活基盤が整った数年後や子どもが生まれたタイミングで「ファミリーウェディング」や「アニバーサリーフォト」を実施する夫婦が定着しています。婚礼のタイミングに厳密な期限はなく、ふたりが心から実施したいと思えた瞬間がベストなタイミングです。

Q4：少人数結婚式（家族婚）は、一般的な結婚式場でも受け付けてもらえますか？
A4：大半の専門式場やホテルが少人数専用のプランを用意しています。以前は繁忙期の土日を大人数優先にする会場も見られましたが、現在では少人数需要の拡大に伴い、10名〜20名規模に特化したチャペルや会食フロアを整備する会場が増加しています。

まとめ：形式にとらわれない令和・2026年流の結婚の誓い方

いまや結婚式をする割合は約6割となり、ナシ婚やフォトウェディング、少人数婚を含めた選択の自由が完全に確立されました。挙式を行うことも、行わない決断を下すことも、どちらが正解でどちらが間違いという優劣は存在しません。

かつての「世間体を保つための義務」から解放された現在だからこそ、最も大切なのは「周囲の期待ではなく、自分たちふたりが心から納得できる選択肢を選ぶこと」です。豪華な式場で誓い合う感動も、カメラの前でふたりきりで見つめ合う瞬間も、あるいは静かに婚姻届を提出して新居の鍵を開ける喜びも、すべて等しく尊い人生の門出にほかなりません。固定観念に縛られることなく、ふたりの将来を見据えた最適なスタートラインを描いてください。 （出典: 結婚式をする割合（Yahoo!ニュース））