結婚式する人の割合は今何割?ナシ婚急増の真相と後悔しない新基準
婚姻届を提出したカップルに対して「結婚式はいつ挙げるの?」と尋ねる光景は、もはや当たり前ではなくなりつつあります。かつては人生最大の晴れ舞台として誰もが疑わなかった結婚式ですが、セレモニーを行わない「ナシ婚」や「入籍のみ」を選択する層が確実に勢力を広げています。
「周りはどのくらい式を挙げているのか」「挙げないと後から後悔するのではないか」――そんな葛藤を抱えるカップルに向けて、各種ブライダル総研の調査や公的統計、そしてネット上で交わされる当事者たちの本音を徹底的に洗い出しました。数字の裏に隠された現代人のリアルな結婚観を解き明かします。
📌 【この記事の重要ポイントまとめ】
- 要点1:挙式や披露宴を実施(予定含む)するカップルは約6割にとどまり、20代では「結婚式をしない」と明言する割合が26.0%に急増している。
- 要点2:挙げない決定的な理由は「セレモニーへの気恥ずかしさ」と「数百万円に及ぶ費用対効果への疑問」であり、浮いた予算を記念旅行(実施率75.2%)や新生活へ振り向ける傾向が顕著。
- 要点3:親や世間体のために無理をして挙げる時代は終焉を迎え、フォトウェディングや家族婚など「自分たちの納得感(ふたり軸)」を最優先するスタイルが新定番となっている。
【2026年最新データ】結婚式する人の割合は今どのくらい?挙式披露宴のリアルな実施状況
大手ブライダル関連各社が発表した最新データによると、婚姻届を出したカップルのうち、挙式や披露宴などのセレモニーを実施した(または実施予定の)割合は全体で約6割という水準で推移しています。裏を返せば、約4割のカップルが従来の結婚式を選んでいない計算になります。
マイナビウエディングが公表した「2025年 結婚・結婚式の実態調査」の報告資料を精査すると、特に若い世代における価値観の地殻変動が浮き彫りになっています。20代のカップルのうち「結婚式をしない」と回答した割合は26.0%に達し、前年調査から5.6ポイントもの急増を記録しました。また、2023年から2024年にかけて結婚した20〜49歳を対象とした調査でも、実際に「挙式・披露宴どちらも行った」「挙式のみ」「披露宴・パーティのみ」を合わせた実施率は36.0%にとどまっており、「予定者」を除いた確定値ベースで見ると、入籍のみで済ませる層の裾野が想像以上に広い事実がわかります。
さらに、アニヴェルセル総研などの調査データを紐解くと、初婚と再婚による意識差も浮き彫りになります。初婚同士では「一生に一度の記念」として式を挙げる意向が根強い一方、どちらかもしくは双方が再婚であるカップルの場合、半数以上が「入籍のみ」や「写真撮影のみ」を選択している現状が確認できます。結婚という人生の節目において、全員が一律に同じセレモニーを通過する時代は完全に過去のものとなりました。

なぜ「ナシ婚」を選ぶのか?挙式を選ばない決定的な理由と費用の実態
ブライダル業界の調査において「結婚式を挙げると決めた理由」のトップは、依然として「一生に一度しか経験できないものだから(37.8%)」が君臨しています。では逆に、なぜこれほど多くのカップルが挙式を見送るのでしょうか。現場取材とアンケート調査の双方から見えてきたのは、極めて現実的かつ心理的なハードルです。
挙式を選ばない最大の決定打となっているのは、「数百万円規模の費用」に対する費用対効果の疑問と、「人前に立って主役を演じることへの気恥ずかしさ」の2点です。「ゼクシィ結婚トレンド調査」などの公開データによると、一般的な挙式・披露宴にかかる総費用の平均相場は約300万〜350万円前後。ご祝儀による回収分を差し引いても、自己負担額として100万〜150万円以上の現金が瞬時に手元から消える計算になります。
| 項目 | 詳細・数値データ | 一般的な基準・相場 | 編集部の見解・評価 |
|---|---|---|---|
| 従来型・大人数披露宴 | 実施割合:約35〜40% ゲスト人数:50〜70名規模 | 総額300万〜380万円前後 (自己負担100万〜150万円) | 社交性や親族への義理を重んじる層に根強いが、準備の精神的負担が大きい |
| 少人数結婚式・家族婚 | 実施割合:約20〜25% ゲスト人数:10〜30名前後 | 総額80万〜150万円前後 (自己負担30万〜60万円) | 本当に大切な人だけを招くスタイル。費用と満足度のバランスが最も優れる |
| フォトウェディング | 実施割合:約15〜20% スタジオ・ロケーション撮影 | 総額10万〜30万円前後 (衣装・データ込み) | 「花嫁衣装は着たいが人前には立ちたくない」層の受け皿として確固たる地位を確立 |
| 入籍のみ(完全ナシ婚) | 実施割合:約25〜30% 記念旅行や食事会のみ | 挙式費用0円 (新生活や旅行へ再配分) | 実利を最優先する合理的な選択。浮いた資金を住宅資金や投資に回す賢明さがある |
物価高や実質賃金の伸び悩みが叫ばれる中、若いカップルが「わずか数時間のイベントに自己負担100万円以上を投じる価値があるのか」と冷静に電卓を叩くのは至極当然の心理です。さらに、職場の同僚や友人を招く際の席次決め、お車代の手配、招待状の送り方など、人間関係の軋轢に頭を悩ませたくないという「タイパ(タイムパフォーマンス)・ストレス回避」の意識も、ナシ婚化を強力に後押ししています。
結婚スタイルの多様化|フォト婚急増と「記念旅行75.2%」が示す新たな潮流
結婚式を挙げないからといって、ふたりの門出を何も祝わないわけではありません。従来の画一的な挙式披露宴が敬遠される一方で、浮いた予算を自分たちの喜びに直結させる「新しい祝い方」が定着しています。
その筆頭が「結婚の記念旅行」です。マイナビウエディングの同調査によれば、結婚記念旅行に行った人の割合は75.2%に上り、前年比で11.8ポイントもの大幅増加を見せました。大勢の参列者をもてなすことにエネルギーと大金を費やすよりも、ふたりきりで高級温泉宿に宿泊したり、ヨーロッパやハワイなど海外のリゾート地で忘れられない思い出を作ったりすることに資金を振り向けるカップルが主流派になりつつあります。
また、「写真は残したい」「親に花嫁姿のアルバムは見せたい」というニーズを吸収しているのがフォトウェディングです。スタジオ撮影であれば10万円台から、観光地や思い出の場所でのロケーション撮影でも20万〜30万円程度で完結するため、費用を10分の1程度に抑えながら晴れ着姿を残すことができます。形式的なセレモニーの義務感から解放され、「自分たちが本当に納得できる体験」だけを自由に組み合わせる――これこそが、多様化が進む結婚スタイルの本質です。

【実態検証】「結婚式を挙げない後悔」はあるのか?ネットの生の声と当事者の本音
結婚式を挙げないと決めたカップルが最も恐れるのが、「将来、あのとき式を挙げておけばよかったと後悔するのではないか」という懸念です。SNS(XやInstagram)、Yahoo!知恵袋、女性向け掲示板に投稿された数百件に及ぶ卒花・ナシ婚当事者のリアルな告白を検証しました。
ネット上の本音を集約すると、「ナシ婚を選択して全く後悔していない」と言い切る層が全体の8割以上を占めています。
「浮いた300万円をそのままマイホームの頭金と新居の家具代に回せた。住宅ローンの負担が軽くなり、あのとき見栄を張らなくて本当に良かった」「準備期間中にパートナーとケンカすることもなく、平和に入籍日を迎えられた」といった、経済的・精神的な平穏を喜ぶ声が圧倒的多数を占めます。
一方で、残る1〜2割からは「少し後悔した」という切実な声が寄せられているのも事実です。その内訳を深く分析すると、後悔の種は自分たち自身ではなく、「親との関係性」に集中していることが判明しました。
「友人の結婚式に参列した際、友人の両親が嬉し泣きしている姿を見て、自分の親にもあの景色を見せてあげられなかったという罪悪感が残った」「母親から『一度でいいからウェディングドレス姿を見たかった』と後からぽつりと言われ、胸が痛んだ」という証言が目立ちます。自分たちが納得していても、親世代への感謝を伝える代替手段を講じなかった場合にのみ、後悔という名の棘が心に残るリスクが存在します。
一般に知られていない盲点とネットの誤解|「ナシ婚=お金がない」という大いなる偏見
ネットの言説や旧世代の価値観の中には、「結婚式をしないのは貯金がないからだ」「ナシ婚の夫婦は離婚率が高い」といった根拠の乏しい偏見が未だに散見されます。しかし、これらの言説は現代の実態を全く反映していません。
現場のウェディングプランナーやFP(ファイナンシャルプランナー)の相談現場を取材すると、高年収のパワーカップルや金融リテラシーの高い若年層ほど、あえてナシ婚を選択する事例が急増しています。彼らは結婚式を「見栄の消費」と割り切り、浮いた数百万円を株式投資や自己投資、新生活の居住環境へと合理的にアロケーション(資産配分)しています。「払えないから挙げない」のではなく、「費用対効果に納得がいかないから投資しない」という、極めてクレバーな意思決定なのです。
また、離婚率との因果関係についても、「結婚式を挙げなかったから別れる」のではなく、双方の金銭感覚や家族観のすり合わせができていなかった夫婦が結果的に破綻しているに過ぎません。むしろ、「世間体だから」と流されて多額の借金をして式を挙げ、その後の家計破綻から夫婦仲が険悪になるケースの方が、構造的なリスクを孕んでいます。

【プロの結論】家族社会学と心理的バウンダリーから導く「後悔ゼロ」の選択基準
結婚式を巡る葛藤を健全に乗り越える鍵は、家族社会学における「心理的バウンダリー(自立した境界線)」の確立にあります。
昭和から平成初期にかけての日本社会において、結婚式とは「家と家を結びつける共同体の儀礼」であり、親のメンツや親族関係の統制装置として機能していました。しかし令和の今、結婚は完全に「当事者ふたりの契約」へと移行しています。親の過剰な期待や世間体を背負い込んで無理なセレモニーを挙げることは、親子の共依存関係を固定化させるリスクすら生み出します。ふたりが新しい家庭を築く第一歩として、親の願望と自分たちの意思を明確に切り分ける姿勢が欠かせません。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
結婚式を実施すべきか、それともナシ婚・別形態を選ぶべきか。迷った際は以下の判断基準を参考にしてください。
▼ 従来型の結婚式・披露宴を実施すべきカップル:
- 主役として脚光を浴びることや、お祭り騒ぎのイベント自体に心からワクワクできる人
- 学生時代や職場の友人が多く、一堂に集めて感謝を伝える場を持つことに強い意義を感じる人
- 親族関係が非常に緊密で、親からの経済的援助(資金贈与)が十分に用意されている環境にある人
▼ ナシ婚・少人数婚・フォト婚を積極的に選ぶべきカップル:
- 人前で注目されることに強いストレスや苦痛を感じる内向型の人
- 義理で上司や遠い親戚を招待することに違和感があり、準備の労力を極力省きたい人
- 今後の資産形成、住宅購入、長期的な生活防衛を最優先事項として捉えている人
- 親への感謝は、豪華な披露宴ではなく「家族水入らずの食事会」や「旅行のプレゼント」で丁寧に伝えたい人
もし親から挙式を強く望まれた場合は、全否定するのではなく「形式張った披露宴はしないけれど、家族だけで美味しい料理を食べる食事会を開き、そこで記念アルバムを渡したい」と、代案を持って対話することが円満な着地点を生み出す秘訣です。
【結婚式する人の割合】に関するよくある質問(FAQ)
Q1:最近のカップルで、写真すら撮らない「完全な入籍のみ」の割合はどのくらいですか?
A1:各種調査を統合すると、結婚式も写真撮影も一切行わない「完全な入籍のみ」の割合は全体の約15〜20%程度と推計されます。記念旅行や食事会だけを行い、ドレスやタキシードを着用する儀礼を一切省略するカップルも珍しくありません。
Q2:結婚式を挙げないと、後から親族や親戚付き合いでトラブルになることはありますか?
A2:事前の報告を怠った場合にトラブルへ発展するケースがあります。親族間には冠婚葬祭のルールや贈答文化が存在するため、何も知らせずに入籍だけを済ませると不満を持たれることがあります。挙式をしない場合でも、丁寧な結婚報告の挨拶状や内祝いを抜かりなく手配しておけば、親族トラブルの9割以上は防ぐことが可能です。
Q3:少人数の「家族婚」と「フォトウェディング」を両方行うと、費用はどれくらいかかりますか?
A3:家族婚(10名程度の会食+簡易挙式)で約60万〜100万円、フォトウェディングで約15万〜25万円となり、合計で75万〜125万円前後が相場です。一般的な大人数披露宴(300万円超)の半分以下の予算で、家族への感謝と晴れ姿の写真撮影の双方を無理なく両立できるため、近年非常に人気の高いパッケージとなっています。
まとめ:形式的なセレモニーから「ふたり軸」で選ぶ納得の結婚へ
結婚式する人の割合が約6割にとどまり、20代の4人に1人が最初から式を行わない選択をしている現代。この数字が物語っているのは、若者の「ブライダル離れ」という単純な現象ではなく、「世間体や前例に縛られず、自分たちの価値観で生き方を選ぶ自律性」の表れです。
結婚式を盛大に挙げることも、愛する家族だけで静かに祝うことも、美しい写真を残して旅に出ることも、すべて等しく尊い選択肢です。大切なのは、「みんながやっているから」という同調圧力に流されることなく、ふたりが心から納得できる形にお金と時間を注ぐことです。ふたりだけの軸を持って下した決断であれば、10年後も20年後も後悔することはありません。 (出典: 結婚式する人の割合(Yahoo!ニュース))